あの世界的な日本の企業であるSONYが、ブロックチェーンに関連する技術の特許申請を行っていると、文書の公開でわかりました。
こちらでその公開された特許の内容や、仮想通貨を発行する可能性というものを見ていきたいと思います。
ブロックチェーンに関する特許の申請
SONYが、ブロックチェーンを維持、ホスティングする2つのハードウェアの特許申請を行っていると、新たに公開された文書でわかりました。
これによりSONYがブロックチェーン関係する製品開発に着手していることが明らかになります。
- 申請された2つの特許
- Electronic Node and Method for Maintaining a Distributed Ledger（分散型レジャーを維持する電子ノードおよび方法）
- Device and System（デバイスとシステム）
そして、これらは将来的にSONYの製品に組み込まれる可能性があるとされています。
なにか仮想通貨への本格的な参入かという期待も見受けられまね。
SONYが申請した２つの特許とその内容
それでは、この今回申請された2つの特許についてみていきましょう。
特許の内容とあってかなり専門的で難しいものですが、わかる範囲で概要をまとめています。
分散型レジャーを維持する電子ノードおよび方法
① 分散型レジャーを維持、管理するハードウェア・デバイス
② この分散型レジャーは、ビットコインや他の仮想通貨で使用されているコンセプトをもとにしたブロックチェーンともいえる。
③ マイニングとpowのメカニズムを使用し、マイニングを行うものへ報酬が支払われる。
④ この分散型レジャーは、コンセンサス・メカニズムを使って、すべてのノードがコンセンサスを行う。
分散型レジャーとは、ネットワークのメンバーの共有、更新、同期などが行わる、データベースのようなものをいいます。ここには、ネットワーク内で行われた資産やデータの交換といったトランザクションが記録されます。
コンセンサスとは、トランザクションの合意、記録の更新に合意することで、ネットワークの参加者によって行われます。
デバイスとシステム
① 分散型レジャーにアクセスするためのハードウェア・デバイス
② 少ないノードしか持たないネットワークが持つセキュリティリスクに焦点を合わせている。
③ セキュリティの問題は分散型レジャーにアクセスするデバイスの数が少ないことにあり、仮想ノードを使用することで、その問題を解決する。
④ このデバイスを使用すれば、何千もの仮想ノードがホストできる。
ノードとは、ネットワークの接点を意味するもので、ネットワークに参加するコンピューターやマシンといったすべての端末を指す。
SONYは仮想通貨を発行するのか？
以上が今回SONYが申請した特許の内容です。
これはつまり、この特許申請は仮想通貨の発行というよりは、SONY自身の問題解決策として申請される技術でした。
しかし、SONYは独自の通貨を発行するとはいっていませんが、可能性がないともいえません。
なぜなら、この特許は「仮想通貨のコンセプトをもとにしたブロックチェーン」「マイニングを行うものへ報酬が支払われる」といった内容を明記しているからです。
みなさんもご存知のとおり、ビットコインは「中央集権に頼らない決済」を目的とした通貨ですが、それを成立させるのはマイニングとその報酬です。
今回のSONYがマイニングによってシステムを運用する限り、仮想通貨の発行もあるのではないでしょうか！
使い勝手が抜群！取引リスクを小さくしたい人におすすめ！
二段階認証でセキュリティ面もバッチリ！安心して利用できる取引所
毎日価格が激しく変動する仮想通貨。その値動きに魅力を感じ、ショートトレードを実践されている方も多いと思います。ただPCをその都度開くのも面倒ですよね？Binance（バイナンス）ならスマホ取引が便利。しかもアプリならスマホ端末にログイン情報を保存できるので、すぐに取引が可能です。！
